INDEX | 食の概要 || 食べ物の3つの働き | 栄養素の基礎知識 | 代謝のしくみ || トラブル解決エコレシピ | ライフステージ別食育 | 食 de eco | 食 Do! 楽 |

ライフステージ別食育:乳児期

乳児期の食育

乳児期の特徴

ライフステージ別食育:乳児期乳児期(0歳)における発育は、生後3〜4ヵ月頃までが最も急速な体重の増加を示し、出生時の約2倍、満1年では約3倍になります。
そのため、この時期の栄養は重要で、充実した授乳栄養、離乳栄養が必要になります。
しかし、消化管や代謝の機能が不十分で栄養不足になりやすい状態です。
発育を示す身長と体重のバランスは、カウプ指数を用いると便利です。カウプ指数とは、栄養不良の乳児をみつけたり、肥満の判断に用いられる指数です。
カウプ指数=体重(g)/身長(cm)2×10
カウプ指数が13未満でやせ過ぎ、13以上15未満でやせぎみ、15以上19未満で標準、19以上22未満で太り気味、22以上で太り過ぎと判断されます。
乳児期に肥満であっても、1歳をすぎて歩き始めるようになると、肥満が急速に軽快することもあります。
従って、成長の最も著しい乳児期には、よほどのことがない限り、乳汁や食事の制限は行わず、積極的に運動を取り入れるなど消費エネルギー量を増やす努力をしましょう。

授乳栄養

新生児を含めて、乳児期の前半は乳汁によって栄養を取ります。
母乳によるものを「母乳栄養」、粉乳によるものを「人工栄養」、母乳と粉乳の両方を用いるものを「混合栄養」といいます。
母乳栄養
母親による授乳は、母親が子どもに栄養を与えるという行為にとどまらず、母子関係のスタートでもあります。
母乳栄養のメリット
  • 免疫物質を多く含み、乳児の疾病、死亡率が低い
  • 乳児の必要とする栄養素を全て含んでおり、消化吸収代謝への負担が少ない
  • 細菌を含まず、衛生的である
  • 母子間の肌の接触により、情緒的発達や母子関係の確立によい
  • 子宮の収縮を促し、母体の回復を早める
初乳
初乳とは、出産後5日間分泌される母乳のことをいいます。分泌量は少ないですが、免疫物質、タンパク質ミネラルを豊富に含み、新生児に必要な栄養素を与えることができます。
人工栄養
母乳を与えられない場合には、母乳以外の栄養材料で乳児を育てる必要があります。
調整粉乳
調整粉乳とは、「生乳、牛乳もしくは特別牛乳またはこれらを原料として製造された食べ物を加工し、または主要原料とし、これに乳幼児に必要な栄養素を加え粉状にしたもの」とされています。
調製粉乳には大きく分けて3つの種類があります。
種類 用途
乳児用調整粉乳 新生児から6〜9ヵ月の乳児を対象としたもの
フォローアップミルク 離乳期に離乳食と併用するもの
治療用調整粉乳 代謝異常や牛乳アレルギー、乳糖不耐症、先天性の病気の治療などに対応したもの
混合栄養
母乳不足や授乳の時間に制限があるときなど、授乳の一部を人工栄養で補うことをいいます。
方法としては、「母乳を与えた後に不足分を人工乳で補う方法」と「母乳と人工乳を別々に与える方法」があります。

離乳栄養

離乳とは母乳または調整粉乳などの乳汁栄養から幼児食に移行する過程をいいます。
生後5〜6ヵ月以降は授乳栄養のみでは十分な栄養が得られなくなり、それを補うために離乳食が必要となります。この間に乳児の摂食機能は、乳汁を吸うことから、食べ物をかみつぶして飲み込むことへと発達し、摂取する食べ物は量や種類が多くなり、献立や調理の形態も変化していきます。
生後6ヵ月頃から始め、12〜15ヵ月頃までに完了することが推奨されています。
離乳初期(5〜6ヵ月)
離乳開始1ヵ月間は、離乳食を1日1回与えます。
初めは、アレルギー性の低いかゆ類から始め、2〜3日に1さじの割合で増やします。3〜4さじになってから、1さじの野菜か果物を1種類加えます。
離乳中期(7〜8ヵ月)
1日2回食にすすめます。
この頃になると乳児の消化力は増し、歯が生えてきます。食べ物も幅広く選択しますので、離乳期から幼児期に偏食を予防するように心掛けましょう。
本格的な咀嚼(そしゃく)はまだ無理ですが、舌でつぶせる硬さに調整します。食後には、母乳または育児用粉乳を与えます。
離乳後期(9〜11ヵ月)
この頃より1日3食とします。
が不足しがちなので、が多く、吸収率の高い食べ物(レバー、赤身の肉や魚、を強化したベビーフード)を与えます。食後の母乳や育児用粉乳は減少させていきます。間食を与えてもよいです。
離乳完了期(12〜15ヵ月)
生活リズムを整え、朝・昼・夕の食事摂取を習慣化させます。
牛乳をコップで1日300〜400ml程度与えます。
Copyright (C) 2017 「食 Do!」は、健康管理士一般指導員 の 特定活動非営利法人 日本成人病予防協会 が制作しております。